「内向き」打破?

成人式もセンター試験も終わり、えべっさん終わって、三宮の事務所の近くの厄神さんからも心地の良い太鼓の音が響いてきています。1月もすっかり中旬ですね。私は、なんだか気分だけが焦る毎日です。

ところで、以前から気になっていた「英語を教える日本人教員」に関してちょっと気になる記事がありました。

このBlogでも

【「外国語活動」が平成23年度からすべての小学校ではじまります】

http://d.hatena.ne.jp/kobe-ches/20100703#1278134030

あと、

【待ったなし・英語教育】

http://d.hatena.ne.jp/kobe-ches/20100810#1281411233

などと、日本の英語教育を考えるにあたっては、とりあえず外国人講師であればなんでもOKみたいなネイティブ信仰を捨てて、まず「日本人の英語教師」の養成に力を入れるところから始めた方が良いのでは? という疑問について、お隣、韓国の英語教師養成と比較しながら書いたことがありました。

ところが、先日の日本経済新聞(2011.1.17 朝刊)によると、【「内向き」打破、教える側から 若手英語教員 米に半年派遣】という記事が掲載されていましたので、以下記事からの抜粋させていただきます。

「生きた言葉」指導力向上

 派遣するのは国公私立中学の英語担当教員が中心で、英語の教育免許を持っていれば小学校や高校の教員も対象にする。文科省がこのほど、全国の都道府県などに対して意欲のある教員を推薦するように通知した。

 派遣期間は今年の夏から来年初めごろまで。

派遣されるのが中学が中心になるようなので、できれば英語も幼稚園から小学校低学年までの言葉に敏感な時期から始めた方が良いと考えている私個人的には、少し残念です。しかも、今年の夏からなので、本年度からすべての小学校で実施される「外国語活動」には全く間に合いそうもありません。ただ、日本の英語教育環境においては、非常に大きな第1歩なのでないでしょうか。

 

 大学では、英語を母語としない児童・生徒にも分かりやすい教授法やノウハウを学ぶ。現地の学生や教員、ホストファミリーとの交流を通じ、生きた英語表現を身に付けるほか、米国文化への理解も深める。

 帰国後は他の教員に学んだ内容を伝えるなど、地域の英語教育向上に取り組むリーダーになってもらう。

日本人教師の英語力不足は、文科省も一応把握しているようで…

 文科省によると、08年度時点で公立中学校の英語教員約2万8千人のうち、英語検定などの外部試験を受けた経験があるのは58%、通常の英会話を十分理解できるレベルである「英検準1級」以上などの資格を取得できた割合は全体の24%にとどまっていた。

 また、10年度に公立高校の英語教員約2万4千人を対象にした調査でも外部試験経験率は69%、英検準1級以上などの有資格者は49%どまりだった。

とにかく、とりあえず外国人講師であればなんでもOKみたいなネイティブ信仰による英語教師による英会話指導や文法主体の座学偏重の日本人教師による英語教育については、以前から本当に気になっていたので、こういう活動から「英語を教える日本人教師」の質の向上につながればと願ってやみません。

あえてもう一つ付け加えるのであれば、優秀な日本人英語教師は、できれば専門職として優遇してあげるぐらいでないと、公務員という組織にいる教員の方々のモチベーションはなかなかあがらないのではないのでしょうか。

 東京外国語大学大学院の教授は、「派件人数をもっと増やすことが先決だが、既に英語力が高い教員を派遣しても効果は限られる。教師としての指導力はあるものの語学力が伸び悩んでいるといった教員を選ぶなど工夫が必要だ」と指摘している。

間違っても、「英語力が高い」=教え方の上手な「優秀な教師」という基準で判断しないようにしないと、教えてもらう子ども達が可哀想ですぅ。ほらっ、昔からよく言うじゃないですか、「名選手、名監督にあらず」って。なにかを伝える能力というのは、その知識や技術とは別の能力なのではないのでしょうか。予算5億円も計上されているようなので、今回派遣される先生方には、ぜひ、「教え方」という「英語力」とは別の能力も身につけてきて欲しいなぁとこころから願います。


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